タイプごとの〝役職一覧〟をチェック！役割からビジネスシーンでやりがちなミスを防ごう

【代表取締役社長】
企業を率いるリーダーとしての役割を果たすのが、代表取締役社長です。企業によっては、代表取締役と社長が別々に存在する場合もあります。

代表取締役社長の上に会長職が設置される場合でも、企業経営の権限のトップである点は変わらないでしょう。

【専務取締役】
専務取締役は、社長の補佐役として業務をこなすのが役目です。社長が不在にしている間は、代わりに実務を代行することもあります。

【常務取締役】
社長の補佐として働く専務に対して、部下たちの統括をする役割が強いのが、常務取締役です。実際の作業現場に顔を出す機会は少ないかもしれませんが、重要な経営判断をする取りまとめ役として置かれています。

【本部長（事業部長）】
本部長とは、本部のリーダーとしての役割を果たす役職です。

【部長】
部長は部署内の管理・統括を任されている役職です。経営陣の視点が求められるシーンもありますが、役員ではなく従業員として職務にあたります。

【次長】
次長は部門管理の長の次席にあたるポジションです。部長の業務を補佐する形で、従業員を取りまとめます。

【課長】
各課の長として従業員を統括する役職です。一般従業員から比較的近い存在の役職であるため、部下たちの普段の業務を管理する役割も果たします。

【係長】
課内のチームを率いるのが、係長です。チームリーダーとして課長の業務をサポートしながら、業務を遂行します。

【主任】
主任は、一般社員を取りまとめて業務をスムーズに進める役割を果たします。一般社員との距離が近いため、上司というよりは頼れる先輩のような立場であることが多いでしょう。

【一般社員】
一般社員は各々が任された業務にあたり、特別な権限は付与されません。

おもに自治体で用いられる役職一覧

一般的な企業で用いられる役職と比べると、自治体での役職には多少の違いがみられます。おもに自治体や一部の企業で用いられている役職の一覧を、確認しておきましょう。

地方・国家公務員の役職一覧

地方・国家公務員は一般の企業や自治体とは違った役職を利用しているため、知識がないと混乱してしまう場合も多いでしょう。それぞれの役職名をこの機会に確認してみてください。

役職一覧を正しく把握して使いこなそう！

役職は組織内で任された業務や責任を明確に示すために用いられるもので、多くの企業や組織、自治体で利用されています。ただし、企業ごとに役職に与えられた権限は異なるため、一概に役職名だけですべてを判断することは難しいでしょう。

ご紹介したとおり、一般的な企業や自治体、公務員など組織によって設定されている役職には差があります。独自の役職を設けていたり、役職の権限を複数のポジションに分けていたりする点にも注意しましょう。

正しい役職の意味や重要性を知れば、ビジネスシーンでのトラブルを防ぐことに役立つはずです。