役職の意味と注意点
多くの人々が所属している企業や組織では、役職を用いてその人の立場や役割を示しているケースが多いでしょう。普段何気なく目にしている役職ですが、正しい意味や注意点を知っておくことはビジネス上でのミスを防ぐうえで大切です。
この機会に、役職が設定されていることの重要性や知っておきたいポイントを把握しておきましょう。
■役職は組織での“役割”や“職務”を表す
役職とは、組織のなかでの役割や職務を明確にするためのものです。デジタル大辞泉に掲載されている意味も確認しておきましょう。
【役職】やくしょく
１ 役目とその仕事。
２ 管理職。「役職に就く」「役職手当」
（引用〈小学館 デジタル大辞泉〉より）
役職はある程度どの企業でも共通しているため、企業でどのような役割を果たしている人物であるかを把握するのに役立ちます。特定の役職を目指すことは会社員にとって明確な指標となるため、成果を認め役職を与えるのはモチベーションを維持する意味合いも含んでいます。
また、企業や組織で役職が用いられていないと、外部者からするとミーティングの席で誰が権限を持った責任者か判断がつかずに困ってしまうでしょう。
■企業によっても異なる場合がある
役職の設定には、必ず従わなければならないルールのようなものは存在しません。そのため、同じ役職名であっても所属する組織や企業によって、権限や役割が大きく異なる可能性がある点には注意しましょう。
組織構造の違いによっては、部長がプロジェクトの権限を持つ場合もあれば、その上の事業部長の確認が必須である場合もあります。役職の持つ意味や権限は組織ごとに少なからず差があるため、自分の常識に当てはめて決めつけた対応をしてしまわないように注意してください。
広く用いられている企業の役職一覧
【役職名：主な役割】
・代表取締役社長：企業の最高責任者として意思決定をする
・専務取締役：社長の補佐役として企業経営をサポートする
・常務取締役：日常業務の経営判断をする
・本部長（事業部長）：各事業部門を統括する
・部長：各部門を統括する
・次長：部長の補佐業務をおこなう
・課長：課を統括する
・係長：課内の従業員を率いて業務にあたる
・主任：一般社員をまとめる
・一般社員：特定の権限を持たず、担当業務をおこなう
上記の一覧はあくまで一例であり、企業によっては設置されていない役職があったり、独自の役職名が用いられていたりします。
