Q：給料明細は、とっておくべきですか？
答える人／丸山 晴美（節約アドバイザー・ファイナンシャルプランナー・消費生活アドバイザー）
A：未納トラブル、将来設計のために、とっておきましょう
もちろん、とっておきましょう。それ以前に、タイムカードや出勤データも保存して、給料明細に出勤日や残業代が反映されているかのチェックをしましょう。そして、どんな手当てがついていて、社会保険料や税金をどれくらい払っているかも、把握しておくことも大切です。そして、勤め先の雇用保険や年金などの未納トラブルになった際の証明として、給与明細は大切な証拠となりますので破棄せずに保管しておきましょう。最低でも1年、もちろん退職した後もとっておくことをおすすめします。
自分の収入の内訳を把握しておくことは、自分の将来設計を立てるときにも役に立つものです。
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節約アドバイザー・ファイナンシャルプランナー・消費生活アドバイザー
丸山 晴美（まるやま はるみ）
22歳の時に節約に目覚め、1年で200万円を貯めた経験がメディアに取り上げられ、その後コンビニ店長などを経て2001年節約アドバイザーとして独立。ファイナンシャルプランナー（AFP）、消費生活アドバイザー、宅地建物取扱主任士（登録）、認定心理士、家庭の省エネエキスパート検定合格、調理師などの資格を持ち、食費や通信費など身の回りの節約術やライフプランを見据えたお金の管理運用のアドバイスなどをテレビやラジオ、雑誌、講演等で行っている。
著書は「簡単!しっかり貯まる お金の基本」（宝島社）、「定年後に必要なお金「新・基本のキ」」（宝島社）など多数。公式HP「らくらく節約生活。」
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