会社の〝役職一覧〟｜一般的な序列から外資系企業の役職（CXO）まで紹介

会社の役職と役割を一般的な序列でご紹介

会社にはさまざまな役職があり、それぞれ位置づけや役割が定められています。一般的な序列は、次のとおりです。

続いてそれぞれの役割について説明するので、参考にしてみてください。ただし、役職の序列や役割などは会社ごとに異なるため、上記の通りではないケースもあります。

■代表取締役社長

代表取締役社長とは、会社のトップに位置する役職です。代表取締役とは別に社長が存在する会社もありますが、その場合は、代表取締役が会社法上の会社の代表者で、社長は慣例的に定められた会社のトップとなります。どちらが役職上で上位なのかは会社によって異なるので、確認しておく必要があるでしょう。

なお、組織図を見ると、代表取締役社長の上位職として会長の役職が置かれていることもあります。会長は、前社長などのための名誉職であることが一般的です。そのため、会社の実質的な権限は、会長ではなく代表取締役社長が握っていると考えられます。

■専務取締役、常務取締役

専務取締役とは取締役のひとつで、おもに社長の補佐的な業務を担います。代表取締役が1人のみの会社であれば、専務取締役がナンバー2といえるでしょう。

常務取締役も取締役のひとつです。社長の補佐をする場合もありますが、実際の業務の管理をメインで担う役職です。基本的に現場に出ることはあまりありません。また、取締役ではなく単に常務の場合もあります。

■本部長、部長

本部長とは会社本部の長、つまり本部という組織内のリーダー職です。ほかの部の部長より上の序列となりますが、部長たちを取りまとめる立場ではありません。あくまでも、本部という部の管理を担います。

一方、部長とは各部を管理するリーダー職です。各部署で担当する業務が滞りなく進んでいるか確認し、必要に応じて指示を与えます。

■次長、課長

次長とは、何らかの長の次の職という意味ですが、一般的には部長の次に位置する役職として設けられていることが多いです。しかし、次長が異なる役職の次に位置していることもあるので、部長の次の序列とは必ずしも言い切れません。

課長は各課のリーダー的役割で、社員をまとめたり、業務管理を行ったりします。一般社員と接する機会も多く、さまざまな業務を直接担当することになるでしょう。

なお、会社の規模などにもよりますが、課長に昇進するのは40歳前後であることが一般的です。また、社内ルールを熟知している必要があるため、転職してすぐに課長になることはあまりなく、通常は15～20年のキャリアを経て課長職に就任します。

■係長、主任

係長とは課長のすぐ下の役職で、チームリーダーに相当します。課長よりもさらに一般社員との距離が近くなりますが、課長をサポートする役割も果たすため忙しい役職といえるでしょう。

会社の規模などにもよりますが、係長に就任するのは30代前半の頃であることが多いとされ、10年ほど社内でキャリアを積んだうえで就任する傾向にあります。

主任は、グループリーダーの位置づけです。社員のまとめ役、担当者といった役割を果たします。

一部の会社で見られる役職と役割

一般的な会社では代表取締役、部長、課長といった序列が見られます。しかし、自治体などの公的機関や一部の会社では、異なる役職で組織が形成されることがあるので注意が必要です。

例えば、次のような序列で役職が定められている組織があります。

それぞれの役職について見ていきましょう。

■参与、参事

参与とは、局長に相当する役職です。組織のトップの立場ともいえるでしょう。

一方、参事は部長相当の役職です。参与の下位に属する役職として、部門をまとめるための多くの責務を負います。また参事は各部に1人のため、基本的には部門数だけ存在することになるでしょう。部が大きく参事の役割が多すぎるときには、次長に相当する立場として副参事が配置されて参事の業務をサポートします。