年収1,500万円と手取り
年収1,500万円では、どのくらいの手取りをもらえるのでしょうか？ 共働き世帯に見られる手取りの特徴も併せて解説します。
老後資産や子どもの教育資金、どうしたらいい!? プロが教える【資産形成のイロハ】
収入別の手取り
手取りは、年収から社会保険料や税金が差し引かれた額です。年収別に手取り額を試算したデータを以下に紹介します。
・年収300万円：手取り約236万円
・年収500万円：手取り約387万円
・年収700万円：手取り約524万円
・年収800万円：手取り約590万円
・年収1,000万円：手取り約723万円
・年収1,500万円：手取り約1,016万円
・年収2,000万円：手取り約1,292万円
・年収5,000万円：手取り約2,722万円
・年収1億円：手取り約4,918万円
東京在住の独身で介護保険第2号被保険者に該当し、所得控除は基礎控除のみで試算したデータです。
年収から差し引かれる所得税は、累進課税制度により年収が高いほど大きくなります。年収1億円ともなると、手取りで残る金額は年収の半分以下です。
参考：年収別 手取り金額 一覧 （年収100万円～年収1億円まで対応） | 千葉県船橋市、市川市、浦安市の税理士 西船橋駅徒歩2分の酒居会計事務所の税金ブログ
1,500万円の内訳による違い
世帯年収が1,500万円の場合、共働きの世帯と片方だけ働いている世帯とでは、税金と社会保険料を引いた手取り額に大きな差が生まれます。前項のデータを見ながら比較してみましょう。
例えば、夫が年収1,500万円で妻が専業主婦なら、世帯の手取り額は約1,016万円です。一方、夫が年収800万円で妻が年収700万円の共働きであれば、2人の手取り額を合計した金額は約1,114万円です。
このように、共働き世帯はそれぞれが節税の恩恵を受けやすいため、片方しか働いていない世帯より手取りの合計が大きくなります。
また、同じ世帯年収の共働き世帯でも、夫婦の年収差が小さいほど、手取り額の合計は大きくなります。
気になる年収1,500万円の生活レベルは？
世帯年収が1,500万円の生活レベルとはどのようなものなのでしょうか。細かい内訳を示したモデルケースも紹介します。
世帯年収で上位4.4％
厚生労働省が公表している「平成30年 国民生活基礎調査の概況」では、所得金額の階級別に世帯数の相対度数分布が示されています。
このデータによると、1,500万円以上の世帯数が全体に占める割合は4.4％です。つまり、世帯年収が1,500万円の生活レベルは、上位4.4％の高さだと言えます。
1,500万円以上の分布内訳は、1,500～1,600万円が0.5％、1,600～1,700万円が0.5％、1,700～1,800万円が0.4％、1,800～1,900万円が0.4％、1,900～2,000万円が0.1％、2,000万円以上が1.3％です。
なお、全体の平均所得金額は551万6000円、平均所得金額以下の割合は62.4％となっています。
住宅購入金額は約8,000万円
国土交通省の「平成30年度 住宅市場動向調査報告書」を参考に算出すると、年収1,500万円の世帯における住宅購入金額の平均額は約8,000万円です。住宅費に約8,000万円かければ、人気の都心部や、都心からアクセスが優れた地域の高級新築マンションにも手が届くでしょう。
また、年収1,500万円の世帯が住宅ローンで借り入れる金額の平均は約5,000万円です。一般的に、年収1,500万円なら、8,000～9,000万円程度までは借り入れできます。
住宅購入の際に充てる自己資金の平均額は約3,000万円です。自己資金とローンを組み合わせれば、1億円を超える物件も視野に入れることが可能だと言えます。
