粗利とは、商品やサービスの競争力を表している指標
仕事で、「粗利」を見る必要があるけれど、実はよくわからないという人もいるかもしれません。簡単に言うと、粗利とは「利益」の種類のひとつで、企業の持つお金を稼ぐ力を数字で評価したもの。粗利からは、経営活動に関するさまざまな情報が読み取れるのです。
個人事業主や業務で会社の利益を扱う人は、粗利とは何かを知っておくと、仕事にとても役立ちます。また、粗利の意味を知っておくと、資産運用にも有効です。
まずは、粗利の意味について、チェックしていきましょう。
粗利の正式な名称は「売上総利益」
粗利（あらり）とは「粗利益」の略。商品やサービスを扱う会社が、年間でどれくらいの利益を上げたかを示すもので、正式な名称を「売上総利益」といい、売上高から売上原価を差し引いて算出します。
粗利とは何か：損益計算書と5つの利益
粗利は、損益計算書に示されています。損益計算書とは、会社の収入と支出を比較し、期間中どれだけの利益を上げることができたかを示すもので、企業が公開する財務諸表のひとつです。
損益計算書の利益は5つ
損益計算書で「利益」として報告されるのは、次の5つです。
▷売上総利益
ビジネスシーンでは粗利と呼ばれるのが一般的。損益計算書の上部に記載する項目で、純利益に行きつくまでの、基礎になる利益のこと。会社の儲けの源泉ともされる。
▷営業利益
会社が主力商品や主力サービスで稼いだ利益のこと。粗利（売上総利益）から、販売費や経費、管理費などを差し引いた数字。
▷経常利益
会社が稼ぎ出した全体の利益のうち、企業が通常通りの活動をする中で生まれた利益のこと。営業利益に、受取利息や配当金などの営業外利益を足し、支払利息やその他の営業外費用を差し引いて算出。
▷税引前当期純利益
経常利益に、固定資産売却益などの特別利益を足し、災害損失などの特別損失を差し引いたもの。
▷当期純利益
ひとつの決算期で、税引前当期純利益から、法人税や費用などすべてを差し引いた後、最終的に残った利益のこと。
粗利で考慮に入らないのは？
粗利では以下のものは考慮されません。
・金融活動によって生じた損失や特別損失
・税金
・販売にかかるお金（販売費）
・管理費など
粗利と売上って、どう違う？
粗利と売上は、損益計算書で表示される場所が近いこともあり、混同されがちです。このふたつの違いについても、知っておくとよいでしょう。
売上（売上高）は、商品やサービスを販売することで得た代金のことです。売上の段階では、売上原価（仕入れや製作にかかったお金）は差し引かれていません。粗利は、売上から売上原価を差し引いて算出。そのため、粗利は売上よりも小さな金額になります。
粗利は重要視されている？
粗利は、5つの利益の中でもっとも重視すべきとされています。その理由について解説。
粗利が重要とされる理由
粗利とは、売上高から売上原価を差し引いた利益のこと。粗利を見れば、商品やサービスがどれだけの価値を持ち、世間に受け入れられているかを推測することが可能です。また、競合他社と競い合えるかどうかの判断基準としても、粗利は活用されています。
加えて、会社にかかる経費は粗利から支払われます。つまり、粗利より多く経費を使わなければ、利益は必ず残りますよね。そのため、経費をいくら使うかは、粗利を基準に検討されることが大半です。
粗利の計算方法とは？
粗利の計算方法をもう少しくわしく見てみましょう。
粗利＝売上高－売上原価（期首商品棚卸高＋当期商品仕入れ高－期末商品棚卸高）
期首商品棚卸高は、前年度に売れ残った在庫の金額を示します。この期首商品棚卸高に、当該年度になり新たに仕入れた商品金額（当期商品仕入れ高）を加算し、年度末に在庫として残った金額（期末商品棚卸高）を差し引いたのが、売上原価になるのです。
粗利は高い方が儲かる？
これまでの解説を読み、「粗利は高い方がいい」と思った人もいるかもしれません。しかし、粗利が高くても、儲けが大きくなるとは限らないのです。その仕組みについてもチェックしていきましょう。
粗利は高い方がいい？
粗利が大きいと経営状態もいい、とは言い切れないのが、会計です。粗利の計算だけでは、経営の良し悪しは判断できません。
たとえば、粗利が高くても、粗利以上に経費がかかるのであれば、最終的に利益は残りません。この場合は、経費の見直しをする、もしくはさらに粗利を上げることをしなければ、事業の存続が厳しくなるでしょう。
会社の利益を見るときは、当期純利益もしっかりと見る必要があります。粗利はあくまでも目安であると考えてください。
資産運用で財務諸表を参考にする場合は、売上高に占める粗利の割合について比較検討するといいですね。経営判断材料のひとつとして、株式購入に活用できるはずです。
粗利を上げるにはどうすればいい？
会社の経営状態をさらに伸ばし、安定させるためには、粗利を上げることが欠かせません。粗利を上げるには、次の方法があります。
▷商品やサービスの単価を上げる工夫をする
粗利から、商品やサービスの持つ価値を読み取り、次の展開に活かします。たとえば、競合他社と差別化を進めるために、独自の魅力を打ち出したり、さらに高品質を実現させたりして付加価値を高めるのです。「少し高くてもこの商品がいい」とユーザーや取引先に思ってもらえれば、単価を上げることができます。
▷売上原価を下げるために、材料費や作業プロセスを見直す
もうひとつは、売上原価を下げるという方法です。材料費や加工費などを見直し、無駄を省く、既存の仕入れ先に値下げ交渉をする、発注量を増やして仕入れ単価を下げるなどは、売上単価を下げるのに効果的です。ただし、値下げ交渉や大量発注にはそれぞれリスクがつきまといます。その点を考慮し、取引先と円滑に話がまとまるようにすることが求められるでしょう。
このように、粗利から見える経営情報はたくさんあります。損益計算書の見方を覚えれば、数字面から経営判断できるということも。ぜひ上手く活用し、仕事や資産運用に役立ててください。
最後に
粗利とは、売上高から売上原価を差し引いたものです。商品やサービスの社会的価値を知ることができるため、損益計算書において重要視されています。粗利は、資産運用で株を購入する際も参考になる情報です。しかし、粗利が高いから経営状態が良好とは限りません。経営状態の判断は、損益計算書のほかの数字も見ながら、慎重に行う必要があります。損益計算書の見方を知ると、仕事や資産運用にかなり役立ちます。ぜひ上手く活用してください。
益田瑛己子
ライター・キャリアコンサルタント・ファイナンシャルプランナー。金融機関の営業職として長年勤務し、現在はライター（ブック・Web）として活動中。3人の子供が自立し、仕事と趣味を謳歌している。
ライター所属：京都メディアライン
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